千葉県の新築で雨漏りしにくい屋根は？台風に備える形・軒の出・施工の確認点

千葉県で新築するときに雨漏りしにくい屋根は、形がシンプルで、軒とけらばが外壁より十分に出ていて、下葺き材と取り合いの雨仕舞いが基準どおりに施工された屋根です。台風への備えは、屋根材ごとの留め付けの基準と、建てる場所の基準風速で確かめます。どれも、着工前の打ち合わせでしか決められない項目です。

「新築なんだから、雨漏りの心配なんてしなくていいと思っていました」

築10年前後のお宅で雨漏りの相談を受けると、よくこう言われます。私も現場監督だった頃は、新築の屋根が漏るのは特別なことだと考えていました。

ところが、住宅の瑕疵保険で起きている事故の9割超は、雨水の浸入などの防水に関わるものです。原因の多くは屋根材の性能ではなく、屋根の形と、屋根と外壁がぶつかる部分の納まりにあります。この記事では、千葉県で新築するときに決めておきたい屋根の形・軒の出・屋根材と、施工会社に確かめる項目を、公的な基準をもとに整理します。

新築で雨漏りしにくい屋根の3つの条件

新築で雨漏りしにくい屋根の条件は、谷や壁との取り合いが少ないシンプルな形であること、軒とけらばが外壁より外に出ていること、下葺き材と取り合いの雨仕舞いが基準どおりに施工されていることの3つです。屋根材の種類よりも、この3つのほうが雨漏りのしやすさを大きく左右します。

3つのうち、形と軒の出は図面が固まると変えられません。下葺き材と雨仕舞いは工事が終わると屋根材の下に隠れて見えなくなります。どれも「あとから確かめる」ことができないため、新築の段階で決めておく意味があります。

新築住宅の雨漏りは、屋根材より取り合いから起きる

新築住宅の雨漏りは、屋根材そのものより、屋根と外壁がぶつかる取り合い部や、窓・バルコニーまわりから起きることが多い不具合です。国土技術政策総合研究所は、住宅の瑕疵保険の事故のうち防水に関わるものが9割を超えると公表しています。

国土技術政策総合研究所が2017年8月に公表した木造住宅の耐久性向上に関する研究の記者発表では、瑕疵保険の事故のうち防水に関わる事故の割合が9割を超えるとしています。同じ研究の家造りガイドラインには、保険会社の話として、近年は屋根より外壁からの雨水浸入事故が多いという記述もあります。

屋根の面そのものより、屋根と外壁の境目や、外壁に開けた窓・換気口・配管の穴から水が入る。新築の雨漏りの多くは、この「つなぎ目」の問題です。

• 屋根と外壁の取り合い（下屋の壁際、片流れ屋根の上端など）
• 窓・ドアなどの開口部と、エアコン・換気口・配線の貫通部
• バルコニーの手すり壁と外壁の取り合い、床の防水と排水口
• 屋根材の下に入った雨水がとどまる下葺き材の上の釘穴

同じガイドラインでは、軒の出が少ない住宅ほど、屋根と外壁の取り合いや外壁の開口部から雨水が入るリスクが高まるとしています。屋根の性能を考えるときは、屋根材の耐久年数より先に、こうしたつなぎ目をいくつ作るかを見たほうが実態に合っています。

屋根の形はシンプルなほど雨漏りしにくい

雨漏りしにくい屋根の形は、谷や下屋、壁との取り合いが少ない切妻屋根や寄棟屋根のような単純な形です。屋根の面が増えて谷やつなぎ目ができるほど、雨水が集まる場所と施工の難しい場所が増えます。国土技術政策総合研究所のガイドラインも、斜線制限などで複雑になった屋根形状では漏水する不具合が少なくないとしています。

雨水が集まる「谷」と「壁際」を減らす

屋根の面と面が谷状にぶつかる部分には、両側の屋根から雨水が集まります。下屋（1階部分の屋根）が2階の外壁にぶつかる壁際も、屋根を流れてきた水が外壁に当たる場所です。

どちらも板金と下葺き材を何重にも重ねて納める部分で、職人の腕の差が出やすい箇所でもあります。間取りの打ち合わせで外観を決めるときに、谷と壁際がいくつできるかを図面で数えてみてください。

片流れ屋根とルーフバルコニーは納まりを確かめる

片流れ屋根は形こそ単純ですが、屋根の高い側の端が外壁と接する納まりになりやすく、そこは雨水と風が入りやすい部分です。採用するなら、高い側の端の納まりと換気の取り方を図面で確かめてください。

ルーフバルコニーのように屋根の上をバルコニーにする形は、国土技術政策総合研究所のガイドラインでも雨水浸入の事例が多く、下の部屋に影響するおそれがあるとされています。同じガイドラインは、バルコニーの床防水の立ち上がりを250mm以上、排水口を2か所以上（1か所ならオーバーフロー管を併設）とすることを示しています。

軒の出とけらばの出は、外壁を雨から守る

軒の出とけらばの出は、屋根を外壁より外に張り出して、外壁や窓に当たる雨を減らすための部分です。国土技術政策総合研究所のガイドラインは、梅雨や台風のある日本では軒やけらばの出が少ないと雨水浸入のリスクが高まるとし、軒がない「軒ゼロ」住宅には綿密な防水設計と施工が必要だとしています。

軒は屋根の流れる方向の端、けらばは切妻屋根の妻側（屋根の傾きがない側）の端です。どちらも、外壁の上部と窓の上を雨から守る役割を持っています。

ガイドラインは、軒ゼロ住宅が必ず雨漏りするわけではないとしたうえで、外壁との取り合い部からの雨漏り事例が報告されていると述べています。軒の出の推奨寸法までは示していないため、何cm出すかは、敷地と外観、日射の入り方とあわせて設計担当と決めることになります。

軒を出すときは建ぺい率への影響も確かめる

軒やひさしが外壁から1m以上出ると、先端から1m後退した線までが建築面積に入ります（建築基準法施行令第2条第1項第2号）。敷地に余裕がない場合は、この扱いが軒を短くする理由になることがあります。

軒を出せない敷地では、取り合いの防水を厚くする、外壁を通気構法にする、窓の上に小さなひさしを付けるといった方法で補えます。軒が短くなった背景は、日本の家はなぜ軒が短くなったのかで詳しく書いています。

千葉県の台風に備える屋根材の選び方

千葉県で新築の屋根材を選ぶときは、屋根材ごとの重さと留め付け方法、建てる場所の基準風速をあわせて確かめます。2022年1月1日以降に着工する新築の瓦屋根は、軒・けらば・むね・平部のすべての瓦を緊結することが告示で義務になりました。スレートや金属の屋根はこの改正の対象外のため、棟などの留め付けを施工会社に確かめる必要があります。

この改正は、令和元年房総半島台風で瓦屋根の被害が多かったことを受けたものです。千葉県の公表では、この台風による県内の住家被害は一部損壊だけで77,091棟にのぼりました（千葉県「令和元年房総半島台風」、令和4年3月改訂の指針による数値）。国土交通省は屋根ふき材に対する強風対策として、昭和46年建設省告示第109号を改正しています。

出典：国土交通省「屋根ふき材に対する強風対策」。重さは屋根材どうしの相対的な比較です。

基準風速は市町村ごとに告示で決まっていて、千葉県内でも地域によって値が違います。同じ瓦屋根でも、基準風速が高い区域では平部の瓦に求められる留め方が変わります。瓦の固定方法と県内の基準風速の区分については、房総半島台風のあとに見直された瓦の固定基準と、千葉県内の基準風速の区分を解説した記事が参考になります。

屋根材には、メーカーが施工できる最低勾配を定めています。勾配がゆるいほど雨水が流れる速さが落ち、屋根材の重なりから水が入り込む余裕が小さくなります。国土技術政策総合研究所の通気下地屋根構法の要領も、3寸未満の勾配は検証していないとして適用範囲を3寸以上にしています。デザインで勾配をゆるくしたいときは、選んだ屋根材の最低勾配に対してどれだけ余裕があるかを確かめてください。

下葺き材と雨仕舞いは、見えない部分ほど基準で確かめる

下葺き材は屋根材の下に敷く防水シートで、屋根材の下に入った雨水を止める最後の防水層です。住宅瑕疵担保責任保険の設計施工基準は、アスファルトルーフィング940以上かそれと同等以上の下葺き材を使い、上下100mm以上・左右200mm以上重ねることなどを定めています。屋根工事が終わると見えなくなるため、仕様と施工記録で確かめます。

国土交通省が掲載している住宅瑕疵担保責任保険 設計施工基準の第7条には、下葺き材について次の内容があります。

出典：住宅瑕疵担保責任保険 設計施工基準 第7条（国土交通省掲載）。最新の基準は保険法人ごとに確認してください。

表の最後の行が、前の章で触れた「屋根と外壁の取り合い」の納まりです。下葺き材を壁に立ち上げ、その上に雨押えの板金と外壁の防水シートを順に重ねる。この重ねる順番が一つでも逆になると、水は上から下へ流れずに内側へ入り込みます。

基準の数値は最低限の線です。谷部や壁際など雨水が集まる場所で、基準より多く重ねる、下葺き材を2重にするといった仕様を標準にしている会社もあります。見積書に下葺き材の品名が書かれているかを、まず確認してください。

新築時に施工会社へ確かめる7つのこと

新築時に施工会社へ確かめることは、屋根の形と軒の出、屋根材と留め付け方法、下葺き材の品名と重ね方、取り合いの納まり、バルコニーの防水、施工中の写真記録、引き渡し後の点検時期の7つです。打ち合わせの段階で聞いておけば、図面と見積書に反映してもらえます。

1. 屋根の形と軒・けらばの出：谷・下屋・壁際の数、軒とけらばの出の寸法を図面で確かめる
2. 屋根材と留め付け方法：瓦なら告示に沿った緊結方法、スレート・金属なら棟の下地材と留め方を聞く
3. 下葺き材の品名と重ね方：品名が見積書に書かれているか、谷部・壁際の重ね方を確かめる
4. 取り合いの納まり：屋根と外壁の取り合い、片流れ屋根の高い側の端、窓まわりの防水の手順を聞く
5. バルコニーの防水：床防水の立ち上がりの高さと、排水口の数を確かめる
6. 施工中の写真記録：下葺き材と取り合いの施工写真を、工程ごとに残して渡してもらえるか聞く
7. 引き渡し後の点検時期：屋根・外壁・バルコニーの定期点検の時期と内容を書面でもらう

このうち6番目の写真記録は、聞かないと残してもらえないことがあります。屋根工事が終わると下葺き材は二度と見られません。10年以内に雨漏りしたとき、施工の状態を示せる資料はこの写真だけです。

打ち合わせの前に、モデルハウスの中で場所を指して確かめておきたい点は、新築住宅展示場で見るべき標準仕様と屋根にまとめています。

新築の雨漏りに備える10年の瑕疵担保と火災保険

新築住宅の雨漏りは、施工の不具合が原因であれば、引き渡しから10年間は売主や施工会社が責任を負う瑕疵担保の対象です。住宅品質確保法は、屋根・外壁・開口部などの「雨水の浸入を防止する部分」の瑕疵について、10年間の担保責任を定めています。台風で屋根が壊れた場合は瑕疵ではなく、火災保険の風災補償で備える範囲になります。

住宅品質確保法の第94条（請負）と第95条（売買）は、新築住宅の「構造耐力上主要な部分又は雨水の浸入を防止する部分」の瑕疵について、引き渡しから10年間の担保責任を定めています。対象になる部分は施行令第5条で、屋根と外壁、その開口部に付ける戸や枠などの建具、屋根や外壁の内部・屋内にある雨水の排水管とされています（e-Gov法令検索「住宅の品質確保の促進等に関する法律」）。

施工会社が倒産していても、新築住宅には住宅瑕疵担保履行法による資力の確保（瑕疵保険への加入または保証金の供託）が義務づけられています。引き渡しのときに、どの保険法人の保険に入っているかを書面で受け取っておいてください。

火災保険は、台風による屋根の破損を風災として補償しますが、補償の範囲と自己負担額は契約によって違います。新築時は、建物の構造や建てる場所によって水災や地震保険の考え方も変わります。千葉県で新築するときの火災保険と地震保険を、市町村ごとの水災等地や地震保険の割引から整理した記事もあわせて確かめておくと、引き渡し前の保険選びで迷いにくくなります。

雨漏りに気づいたときの連絡の手順や、建てた会社が倒産したときの請求の方法は、新築の雨漏りの10年保証と瑕疵保険で手順ごとに整理しています。

よくある質問

まとめ

すでにお住まいの家で雨漏りが起きている場合は、千葉県の雨漏り修理のおすすめ業者の比較や、千葉県・千葉市の雨漏り修理費用の相場もあわせてご覧ください。

本記事の法令・基準の内容は2026年10月時点の公表資料に基づいています。基準や保険の内容は改正・変更される場合があるため、最新の情報は各機関の公式資料と施工会社・保険会社でご確認ください。